人格障害の増加を食い止める少子化対策とは?

人格障害(パーソナリティ障害)が、幼児期から思春期にかけての生育環境、特に両親、保護者にどのように接してこられたかが、重要な要素となって、発症していることがわかるほど、親学や子どもの育て方についての正しく普遍的な情報を普及させることが、社会に人格障害を増加させないための対策であることがわかってきました。


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見捨てられ不安を抱えるパーソナリティ障害

親に過剰に束縛されたり、優等生でいないと愛してもらえないなどの条件付愛情、あるいは母親が自分でわが子を育てないで、他人に任せてしまうことなど、子どもはさまざまな状況で、見捨てられ不安を植えつけられ、自己重要感を損傷し、認知の歪みを増幅していくのです。これがパーソナリティ障害の発生の土壌になっています。いま、育児休暇を三年に延長できるようにする政策が検討されていますが、パーソナリティ障害の増加を阻止する上では、非常に有効な方法であるといえます。

子供を預ける施設を増やす意味がない

母親が3才を過ぎるまで子どもに密着して育てること、は子どもが愛情の欠乏状態になることをある程度、防止できるからです。ただし、いっしょに母親がいるだけでは、完全ではありません。その母親が子どもに正しく愛情表現を行い、子どもの潜在意識に安心感、満足感、安全といった情緒の安定化をもたらす言葉と行動を行うのでなければいけません。そのためには、妊娠した女性や乳幼児を抱える母親への親学の講習会などをもっとたくさん開催し、パーソナリティ障害や精神疾患を予防するための、いわば愛着障害を子どもに起こさないための親の心構えをセミナーやパンフレット配布などで急ぎ、啓蒙する必要があります。


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愛着障害を予防するための知識を学校で教えるべき

また、小学校高学年や中学校、高校の保健体育の授業や道徳の授業の中で、人格障害の予防のための知識、愛着障害や愛情欠乏に子どもがならないための親の心構えを教科として、教える必要があるのです。親学や子育て学というものを啓蒙するのです。そのうえで、三歳を過ぎるまでは母親の膝元に幼児がいつでもいられるようにすべきで、ゼロ歳児保育の促進や保育所の拡充などは、親の都合、経済の都合ばかりを優先した間違った政策だといえます。むしろ母親が子どもといっしょにいられる時間を増やすことが、人格障害や精神疾患を予防するのです。人間形成の障害、人格形成の障害を予防するには、共働きは有害であることのほうが大きく、専業主婦でも生活できるような社会施策がむしろ重要であり、その意味で配偶者控除などをむしろ拡充して、家で子どもを育てる母親を守るべきなのです。

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